VISAを始めとした国際ブランドでお買い物をしたい場合、近年ではブランドプリペイドカードを使えば誰でも手軽に利用出来ます。場合によってはポイント二重取りのようなテクニックでよりお得な支払いに繋げることが出来るので、クレジットカード等を併せて様々なサービスを愛用している方も多く存在しているはずです。
ただし、ブランドプリペイドカードは前払い式である性質やシステム上の理由などから、一部の加盟店で利用出来ないことがあるのも事実です。今回はその中から代表的なものを解説して行くので、サービスへの理解を深めたい方はぜひチェックしてみてくださいね。
残高を使う都合による制限
月額料金・継続料金
こちらは契約によって決まった周期で自動更新手続きが発生するサービス全般を指し、例えば電気や水道などの公共料金、電話料金、プロバイダー、レンタルサーバー、有料放送、新聞などの購読料、サブスクリプションサービス、保険料といった商品を指します。上記に該当しない商品の場合であっても、商品の一部にそれらを含む加盟店では全商品の決済が制限されていることもあるようです。
ブランドプリペイドカードでは支払う前の段階で料金以上の残高が確保されている必要がありますが、自動更新によって支払いが発生するとそのタイミングで残高が不足してしまうことが有り得ます。大抵のカードではそれによって生じる問題を防止するために、予防として決済出来ないように指定されているようです。
ブランドプリペイドカードを利用する場合、
この規制は標準で存在すると思った方が良いでしょう。
ただ、カードの種類によってはその制限が一部撤廃されていることがあり、例えば「Kyashカード」ではリアルカード(ICチップ付き)のみ継続契約(一部を除く)で利用可能となっています。また、「バンドルカード」や「ワンバンクカード」であればサブスクリプションサービスや一部携帯電話料金の支払いにも対応しているので、必要であればこういった決済サービスもチェックしてみましょう。
ただし、そういった場合でも加盟店によってはクレジットカードのみを受付けており、ブランドプリペイドカードそのものが利用不可となる場合があるので少し注意しましょう。例えば一部海外のサブスクリプションサービスで遭遇することがあるので、その場合には他の決済手段を考えておきましょうね。
ガソリンスタンド・ホテル・タクシー・その他公共交通機関など
ガソリンスタンド・ホテル・一部タクシー・一部公共交通機関等の加盟店では、カードを利用した時点では料金が確定していません。サービスを利用して退場する際に決済情報が送られるため、その際に残高不足が発生すると決済が失敗してしまいます。
この場合には退場出来なくなる等の問題が発生し得るため、多くのブランドプリペイドカードでは利用不可に指定されています。ただし、こちらはカードによって制限される加盟店の種類が限定されていたり、或いは制限される場合でも一部加盟店のみ対象となる場合も多く、実際に使ってみないと分からない部分があることも事実です。
また、こちらについて公式で明確に利用可能である旨が示されているカードとしては、「バンドルカード」の「リアルカード+」が挙げられます。また、「Kyashカード」のリアルカードであればガソリンスタンドの支払いに対応しているようです。
「au PAYプリペイドカード」ではホテルに関する言及がありませんが、
実際に使えるかどうかはお店毎に試さなければ分かりません。
また、ガソリンスタンドやホテル等の加盟店でブランドプリペイドカードを使える場合でも、支払いの際に1万円程度の一時金が発生することがあります(場合によっては2.5万円程発生する場合もある)。つまり、それらの加盟店でカードを使うには数万円以上の残高を事前にチャージする必要があるので、もし利用する場合には必ず注意しましょう。
ちなみに、レンタカーやレンタサイクル等では料金の支払いと同時にサービスの保障金がデポジットとして必要となることがあり、その支払い時に残高が不足していると勿論決済失敗となります。そういった加盟店でも料金以上の残高を確保してから使う必要があるので、こちらも併せて注意しておきましょうね。
システム上の都合による制限
オフライン加盟店
現代社会のブランドカード加盟店では基本的に決済端末がインターネットに繋がっており、決済が行われるとそのデータが自動で決済事業者側へ送信されます。ですが、航空機や船舶等の機内販売・高速道路料金(有人ブース)・一部のタクシーといったネットに接続することが難しい加盟店の場合、決済端末がオフラインの状態で支払いを受付けていることがあります。
オフライン決済のデータは後で加盟店側がアップロードする仕組みで、
クレジットカードのように後払いのサービスであれば問題になりません。
ブランドプリペイドカードでは支払い時の残高を確認するためにネット接続が必須となりますが、オフライン加盟店ではそれが出来ません。そのため、ほぼ全てのブランドプリペイドカードではオフライン加盟店が利用不可に指定されています。
電子マネーIDの制限
ブランドプリペイドカードでは非接触決済手段として「NFC Pay」(VISAのタッチ決済など)を採用している他、一部はスマホのApple PayやGoogle Payを使うことでQUIC Pay+にも対応していることがあります。また、三井住友カードが発行又はそのシステムを用いて提供されているブランドプリペイドカードでは、多くが決済手段として「電子マネーiD」にも対応しています。
ブランドプリペイドカードのiDは「プリペイド型」という特殊な仕様で提供されており、こちらは決済時に通信が出来ない加盟店では利用不可となります。こちらはガソリンスタンドやホテル等の他に自動販売機で利用出来ない旨が示されているので、その支払いが必要となる場合には他の決済手段を利用しましょう。
少額決済が行われる場合
ブランドカードの加盟店では利用者のカードが有効なものであるのかを確認するために、試しに少額を一時的に引き落とす処理を行う場合があります。この「オーソリ」と呼ばれる処理では決済が確定しないまま最長60日後までに取り消されるため、クレジットカードで行われた場合には問題になりません。
ですが、ブランドプリペイドカードでオーソリが発生した場合、その金額分が一時的に残高から差し引かれることになります。場合によっては残高不足で支払い出来ない状況が発生し得るため、カード側がこれに対策していることも珍しくありません。
現在では3Dセキュア2.0によってオーソリが不要なことも多いですが、
それでもあるところにはあるのが厄介なところです。
この対策として一部カードでは1回約10円程度の支払いを拒否していることがあり、その場合はオーソリが発生する加盟店でカードを使うことが出来ません。これはカードをアカウントに登録する際のオーソリにも適用される他、他の加盟店で本当に10円程度の支払いを行う場合でも適用される可能性があるので覚えておきましょう。
少額決済への制限が公式で言及されているカードとしては、「au PAYプリペイドカード」「ANA Payプリペイドカード」が一部加盟店で1回10円以下の決済が不可となります。また、「IDAREカード」については1回10円未満、「JAL Payプリペイドカード」については1回11円以下の決済が不可となるようです。
その他の理由による制限
カード情報で本人確認を行う加盟店
ブランドカードでは基本的に発行者の名前が名義として登録されており、カードを利用する際にはそれが本人確認手段の1つとして使われることがあります。ですが、三井住友カードを始めとした一部が発行しているブランドプリペイドカードでは、利用者の名前とは無関係に固定のカード名義が設定されていることがあるようです。
例えば「PREPAID MEMBER」のように名義が設定されており、
ネット加盟店等ではそちらを入力して使うことになります。
これは実店舗であればあまり問題になりませんが、一部のネット加盟店では購入者名義とカード名義を照合することで本人確認を行っていることがあります。そのような加盟店で上記のようなカードを利用した場合、本人確認が出来ずに決済が取り消される可能性があるので覚えておきましょう。
これに当てはまるカードで代表的なものとしては、三井住友カードの「VポイントPay」「dカードプリペイド」「TOYOTA Wallet」「かぞくのおさいふ」等が挙げられます。また、三井住友カードのシステムで作成されている「ANA Payプリペイドカード」もカード名義が固定ですが、こちらは一応ネット加盟店で本人名義を入力しても使えるようになっています。
換金性の高い商品
ここで言う「換金性の高い商品」に当てはまるものとしては、例えば新幹線やコンサート等のチケット類、ギフトカード、貴金属類のような商品が該当します。また、それ以外では株式・外貨・暗号資産・FXなどの金融取引やオンラインカジノの利用も含まれます。
日本ではオンラインカジノの利用自体が違法なので、
カードの規制とは関係無く絶対に手を出さないでくださいね。
それらの取引は大抵のブランドプリペイドカードで制限されている他、クレジットカードでも厳しい制限が課されていることがあります。これは「購入した商品を売って現金に戻す」という行為がマネーロンダリングの手段として利用可能であるため、犯罪防止のために多くのカード会社が導入している規制です。
また、クレジットカードでは「ショッピング枠の現金化」を行うと規約違反となりますが、ブランドプリペイドカードでも同じく規約で禁止していることがほとんどです。「購入した商品を売って現金に戻す」という行為はショッピング枠の現金化にもよく用いられるため、この規制にはこちらの意味も含まれているようですね。
電子マネー・プリペイドカード・その他決済サービス
ブランドプリペイドカードではチャージ方法としてブランドカードが利用可能なものが多く、更にそこから他のプリペイドカードや電子マネーにチャージすることも出来ます。こうしてチャージを繰り返すとそれぞれの決済サービスで何重にもポイントが貯まる場合があるため、これは現代におけるお得なお買い物の必須テクニックともなっていますね。
ですが、この方法を使われると決済事業者にとっては決済手数料による収益があまり見込めず、むしろポイントを還元する分で赤字の取引になってしまう可能性もあります。また、条件によっては循環的にチャージし続けることでポイントを荒稼ぎする「ルーピング行為」が可能になってしまうことがあり、それらを防ぐために多くのカードでは電子マネーやプリペイドカードを利用不可に指定しています。
この規制は個別のサービス指定の延長で行われていることが多く、
具体的な規制対象はカードによって異なります。
特に三井住友カードが発行するプリペイドカードは決済サービスに関する条件が厳しめに設定されており、残高へのチャージは勿論としてコード決済サービスに登録することも出来ないことが多いようです。その一方でdカードプリペイドについては例外的にd払いアプリに登録可能となっていますが、こちらはキャンペーン等に参加出来ないことが多いので活用が難しいですね。
三井住友プリペイドカードではこれに関連しているのか「Yahoo!ウォレット」に登録することも出来ないため、Yahoo!ショッピング等で利用するのが少々面倒に感じるかもしれません。ただし、その場合でもカードを登録せず1回毎に番号を入力すれば、お買い物に使うこと自体は出来るので安心しましょう。
また、電子マネーやプリペイドカード等へのチャージが規制されていないカードでも、代わりに還元サービスの対象外として指定されることがあるので覚えておきましょう。この場合はポイントの多重取りが不可能になりますが、お得なチャージルートの構築には活かせるかもしれませんね。
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